15日、大幅安。米経済指標の悪化がきっかけとなり日経平均は21,000円割れで終了

15日、米時間の14日に発表された小売売上高など米経済指標の結果が予想を大きく下回ったことから米長期金利が低下してドル円が111円台前半から110円台半ばまで下落したことに加え、NYダウも下落していたことが東京市場の売り材料となった。日経平均株価は、売り先行となり、21,000円台で始まったものの先物主導で売り込む動きとなり、21,000円台を割り込んだあと午前中は強弱が対立して下げ幅を縮める場面があった。また上海総合指数も下落していたことが重石になると、午後に入って安値圏に張り付く格好となって日経平均株価は一時20,853円をつけるなど一時286円安となる場面があった。取引終了にかけて下げ渋ったものの売り圧力に押され今日の安値圏で終える結果となった。

そうしたなか業種別では、電気・ガス、鉱業、水産・農林、陸運など6業種が値上り。一方値下がりは、非鉄金属、サービス、機械、ガラス・土石、食料品、情報・通信、保険、証券、商品などと2業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、UUUM（マザーズ）、トレンドマイクロ、電通の下落が目立ち、東海カーボン、第一生命HD、ソフトバンクGなども安かった。一方値上がりは、スルガ銀行が＋16％と上昇が目立ったほか、サンバイオ（マザーズ）、日経ダブルインバース、ソニーの3銘柄のみとなっている。日経平均株価の終値は20,900円63銭、－239円08銭、TOPIXの終値は1577.29ポイント、－12.52ポイント。売買高は概算で12億77百万株、売買代金2兆2,326億円。

マーケットコメント－マーケット情報（2月15日）

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