18日、続落、薄商いのなか日経平均は一時521円安となるも下げ幅を縮める

マーケットコメント－マーケット情報

18日、米国市場が休場で手掛かり材料不足となるなか、時間外のNYダウ先物が下落していたことに加え、WTI原油先物が上昇するなど、外部環境への警戒から東京市場は売り先行で始まった。日経平均は27,000円を割り込んで始まり、そのまま下げ幅を広げる展開となった。また、取引時間中に発表された中国の経済指標の結果がまちまちだったことから、買い戻す材料にはならずさらに下げ幅を広げると、26,571円をつけるなど一時521円安となる場面があった。午後に入ってからは欧州市場が休場となることから売り込む動きは見られず、薄商いのなか徐々に買い戻しが優勢となり下げ幅を縮めて終えた。
そうしたなか業種別では、海運、鉱業、保険など5業種が値上がり。一方値下がりは、その他製品、食料品、機械、サービス、空運など28業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、クレディセゾンが＋20.72％と上昇が目立ったほか、ベイカレントコンサルティング、川崎汽船、日本郵船などが高かった反面、リクルートHD、東京電力HD、信越化学などが安かった。日経平均株価の終値は26,799円71銭、－293円48銭、TOPIXの終値は1,880.08ポイント、－16.23ポイント。プライム市場の売買高は概算で8億34百万株、同売買代金1兆8,722億円。

マーケットコメント－マーケット情報（4月18日）

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