13日、インフレと利上げ加速への警戒で米株安となったことが嫌気され27,000円割れ

マーケットコメント－マーケット情報

13日、インフレと利上げ加速への警戒で米株安となったことが嫌気され27,000円割れ

13日、米5月CPIが予想を上回る伸びとなったことから米長期金利が上昇したことを受け、利上げ加速と景気後退への懸念で米国株が大幅安となったことが売り材料となった。日経平均は454円安で始まり、下げ幅を広げる展開となった。また、午後に入ってからも時間外のNYダウなど主要指数の先物が1％から2％の下落率となっていたことに加え、他のアジア市場も下落していたことが重石となり、午後に入って午前の安値を下回ると、日経平均は26,948円をつけ876円安となり、27,000円を割り込んだまま終えた。
そうしたなか業種別では、電気・ガス、水産・農林、食料品など5業種が値上がり。一方値下がりは、機械、電気機器、輸送用機器、サービス、非鉄金属など28業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、三井ハイテックが－12.63％と下落が目立ち、SMC、ソフトバンクG、日経レバレッジETF、日本電産、東京エレクトロンなどが安かった反面、値上がりは日経ダブルインバースが＋5.84％と上昇が目立ち、三菱重工業の2銘柄のみとなっている。日経平均株価の終値は26,987円29銭、－836円85銭、TOPIXの終値は1,901.06ポイント、－42.03ポイント。プライム市場の売買高は概算で12億18百万株、同売買代金2兆8,9454億円。

マーケットコメント－マーケット情報（6月13日）

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