マーケットコメント－マーケット情報

15日、米半導体関連株の反発や円安が支援材料となり反発するも上値の重い展開

15日、米国市場で半導体関連株が大幅高となったことやドル円が145円台前半で推移するなど円安が支援材料となり、東京市場は反発して取引が始まった。また取引開始前に発表された4－6月期GDPが年率換算で前期比＋6.0％と、予想を大きく上回ったことも買い安心感につながると、日経平均は32,300円台に乗せて始まったあと、32,403円をつけるなど一時344円高となる場面があった。ただ、買い上がる動きは見られず、高値圏でのもち合いとなって午前の取引を終えた。また、午後に入ってからも午前の高値に接近する場面があったが、13時過ぎから商いが減少するなか売り物を吸収できず徐々に上値が重たくなって上げ幅を縮め、今日の安値圏で取引を終えた。

そうしたなか業種別では、海運、鉄鋼、その他金融、保険、情報・通信など24業種が値上がり。値下がりは、ガラス・土石、石油・石炭、金属製品、不動産など9銘柄となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、日本郵政、ディスコ、東京電力など22銘柄が値上がり。値下がりは、ダブル・スコープが－13.06％、Abalance（S）が－12.23％と下落が目立ち、メルカリ、名村造船所など8銘柄となっている。日経平均株価の終値は32,238円89銭、＋178円98銭、TOPIXの終値は2,290.31ポイント、＋9.42ポイント。プライム市場の売買高は概算で12億83百万株、同売買代金3兆0,675億円。

マーケットコメント－マーケット情報（8月15日）

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