マーケットコメント－マーケット情報

18日、3日続落、米長期金利上昇に対する警戒感や中国不動産大手の破産申請が重石

18日、米長期金利の上昇を嫌気した米国株の下落や、取引開始前に中国不動産大手が米国で破産申請を行ったと伝わったことが売り材料となった。日経平均は304円安で始まり、350円安まで下げ幅を広げる場面があったが、遅れて取引が始まった香港ハンセンや上海総合指数がプラス圏で推移していたことから買い戻しが優勢となり、午前の取引終了前には一瞬プラスに浮上する場面があった。ただ、昼休み中にこれらの指数がマイナスに転じて下げ幅を広げる展開になると、日経平均も下げ幅を広げて午後の取引が始まり、午前の安値に接近したものの売り込む動きは見られず、薄商いで売買代金が3兆円を割り込むなか先物主導で買い戻され、わずかに下げ幅を縮めて終えた。

そうしたなか業種別では、卸売、紙・パルプ、石油・石炭の3業種が値上がり。値下がりは、電気・ガス、小売、建設、陸運、空運、医薬品など30業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、三菱重工業、日経ダブルインバース、ソシオネクスト、アドバンテストなど9銘柄が高かった反面、ゼンショーHD、神戸製鋼所、オリエンタルランド、オリンパスなど21銘柄が安かった。日経平均株価の終値は31,450円76銭、－175円24銭、TOPIXの終値は2,237.29ポイント、－15.77ポイント。プライム市場の売買高は概算で11億97百万株、同売買代金2兆8,832億円。

マーケットコメント－マーケット情報（8月18日）

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