今夜は注目の1月の米消費者物価指数の発表です。今回の発表から、ウェイトの変更があります。この影響で、数値が上ブレするとの見方が強まっています。具体的には、ガソリンと中古車のウェイトが低下する一方で、持ち家帰属家賃（実際には支払いをしていないが、市場価値で評価したもの）のウェイトが上がるようです。

ポイントは、持ち家帰属家賃です。米国は、9-12月にかけては、家賃の上昇率が低下する傾向があります。米国は、学校など8月末から9月に始まるので、夏が日本の引っ越しシーズンにあたります。

一方で、9月から12月のクリスマスシーズンに向けては、入学や異動などがひと段落する時期です。このため、家賃は上がりにくくなります。しかし、1月以降は、クリスマス明けで再び人事異動や新学期が始まるため、家賃の上昇が始まる傾向があります。このため、持ち家帰属家賃のCPIウェイトの上昇は、家賃の上昇傾向と相まって、CPIの上昇をもたらす可能性がありそうです。

なお、過去2回の米消費者物価指数の発表後の値動きをみると、いずれもドル売りでした。しかも、1月に発表された12月の米消費者物価指数は、ほぼ市場予想通りでしたが、それでもドルが売られました。2度あることは3度あるのか、3度目は別の顔なのか。

ドル円は、節目の133円に近い水準に位置しており、133円突破なら、135円を目指した動きになりそうです。一方、売られた場合は、130円台半ば～129円台後半は押し目買い意欲が強そうなので、この価格帯で支持されるかがポイントとみています。この水準で支持されるなら、再度、レンジからの上方ブレイクの可能性が高まると見ています。

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